日経BP社が主催するセミナー/イベント関連の一覧です。

プレビューおよびレビュー記事の掲載号は、それぞれの企画書をご覧ください。

セミナー/イベント関連

2017年 1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
2018年 1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
経営者・リーダーのためのIoT×DATA活用実践フォーラム PDF

主催:ITpro
協力:日経コンピュータ
開催:2017年10月26日
企業の経営状態や職場、生産ライン、店舗などの状況を誰にでも“見える”ようにする「見える化」。この見える化が、IoT(モノのインターネット)とBI(ビジネスインテリジェンス)と融合することで、ワンランク上の進化を遂げようとしています。これを「IoT見える化」と呼ぶことができるかもしれません。見える化の本質は、本来は目には見えにくいものを見えるように工夫し、誰もがすぐに正常/異常やトラブルの予兆などに気づけるようにすることを指します。これだけでも効果は大きいですが、さらに注目したいのは、ネットにつながるIoT対応機器からデータを集め、職場や家庭などの状態を見える化すると、結果的には機器の稼働状態だけではなく、そこで活動する「人の行動」まで見えてくるということです。その動きを観察してムダが見つかれば、改善の余地があると分かります。機器の使われ方もわかるので、次世代機の設計、新しいサービスや新商品の開発にも生かせるでしょう。つまり、変革の糸口になるわけです。
本フォーラムでは、IoTとBIの融合がもたらすビジネス変革の可能性を、先進企業や有識者による講演(主催者企画)とIT企業・コンサルティング会社によるソリューション講演(協賛社講演)で構成したプログラムで来場者と共有いたします。このテーマに関心を寄せる経営層やビジネスリーダー層など、企業へのサービスやツール導入に関わるキーパーソンを集客する予定です。ご協賛社様のサービスやソリューションを効果的に訴求できる場としてご活用いただけるものと考えております。本フォーラム協賛のご検討をよろしく願い申し上げます。
経営課題解決シンポジウム Special Next Working Style Day PDF

主催:日経ビジネスオンライン  開催:2017年10月31日
国を挙げて「働き方改革」が叫ばれていますが、「長時間労働」「育児・介護との両立」などを近視眼的に捉え、その本質を見落としているケースが少なくありません。重要なのは「時短」や「在宅勤務」そのものではなく「従業員の幸せ」と「生産性向上」であり、その先にある「新しい価値の創出」です。また組織や企業を超えたコラボレーションが加速する中、「時間」や「場所」だけでなく「誰と仕事をするか」の制約からも解放することがポイントです。クラウド、モバイル、AI、RPAなどのテクノロジーが発達し、多様なワークスタイルを実現する技術的環境が整いつつある現在、単に課題を解決する(マイナスをゼロにする)だけでなく、プラスの価値を生む「働き方改革」が実践可能になりました。
そのような状況を踏まえ、日経ビジネスオンラインでは、企業が成長するための新しい働き方を提案するイベント「 Next Working Style Day 」を開催する運びとなりました。
本イベントは「業務効率化」「モチベーション向上」「チームワークの強化」「安全なテレワーク」の4つの視点から働き方改革にアプローチ、実現するための組織、制度、最新ソリューションを多角的に解説するものです。従業員の幸せと生産性向上を両立するために、そして創造性豊かな仕事をするためにーこれからの働き方をデザインする「 Next Working Style Day 」に是非ご協賛ください。
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TREND EXPO TOKYO 2017 PDF

主催:日経BP社
協力:日本経済新聞社、テレビ東京
開催:2017年11月2日〜3日
TREND EXPO TOKYO 2017は、明日のヒット&トレンドが体感・体験できるクロスメディアイベントです。ヒットの要素をふまえ、どのように商品・サービスを企画、開発、マーケティングして、売り込んでいくのか。そのヒントは、「数多くの『ヒットの素』を体験・体感し、消費者目線のメリットを実感する」ことにあります。
TREND EXPO 2017では昨年に続き、ヒットを追い求めるビジネスパーソンに向けて、さまざまな分野から『ヒットの素』を集めて、展示、セミナーでお届けします。
まずは自らが経験し、それを解釈し、商品につなげること。2018年のヒットは、この会場から始まります。本イベントへの協賛をご検討くださいますようお願いします。
木材活用フォーラム2017 PDF

主催:日経BP総研、社会インフラ研究所、日経アーキテクチュア、
日経ホームビルダー、日経不動産マーケット情報
開催:2017年11月10日
近年、国が中心となって木材の建築物への活用を更に高めようという施策を進めており、「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」(2010年〜)、昨年4月1日の「CLTを用いた建築物の一般設計法」の施行等により、建築物を木造化・木質化する機運が高まってきました。我が国の重要な源である森林の循環利用をうまく進めていくには、木材需要のより一層の向上が求められています。一方で実際に建築物への木材利用を高めるためには、設者の木材活用を促す情報や各種法律・制度の整備、流通、また、施主が求める経済効率や意匠上の価値向上など、様々な環境整備や情報の伝達が不可欠になってきますが、その点ではまだ充分とは言えません。そこで、日経BP社では11月10日(金)に「木材活用フォーラム2017」を開催いたします。昨年も実施した本フォーラムは、来場者・協賛社様ともに好評で、次回開催を希望されておりました。今年も、木材活用に関する様々な情報を設計者や施工者、また施主に対して提供するとともに、木材活用を促すための課題を共有し、解決への糸口を探る場となることを目指します。本フォーラムには、日経アーキテクチュア、日経ホームビルダーの読者である建築の設計者、また日経不動産マーケット情報の読者である施主などを来場者層として集客します。木材活用に対し注目を集める本フォーラムは、貴社製品・ソリューションのプレゼンスを高めるうえで絶好の機会となります。ぜひ本企画にご参画いただきますよう宜しくお願いいたします。
働き方イノベーションForum 2017 Winter PDF

主催:日経BP総研、イノベーションICT研究所
協力:ITpro、日経コンピュータ
開催:2017年11月21日
アベノミクスは、一定の成果を生み出しています。4年間で名目GDPは47兆円増加し9%成長。長らく言葉すら忘れられていたベースアップが4年連続で実現しつつあります。有効求人倍率も25年ぶりの高い水準となり、また正規雇用も増加に転じており、前年を上回る勢いです(※第10回働き方改革実現会議資料より抜粋)企業の業績も概ね順調といえる今、働き方改革についてはどうでしょうか?この1年、働き方改革を推進する企業が急速に増えています。テレワークの推進、ダイバーシティ、育児や介護、働き方改革のためのシステム導入・・・企業はようやく本腰を入れ始めました。しかしながら、経営主導だけで働き方改革を推し進めると、現場との意識の乖離から改革のスピードが遅くなってしまったり、逆に働きづらくなってしまったり。働き方改革はITを効果的に活用しながら、経営・現場が一体となって会社全体で推進していくことが重要です。IoTを始め、人工知能(AI)、APIの活用やグループウェアなど、ITの世界では日々技術が更新されています。「本当の」働き方改革を進めるにはどうしたらいいのか。新たなヒントを得るためには、先進企業の取り組みを知ることが大変重要です。本フォーラムでは先進企業・ソリューションの紹介を通して、皆様の働き方改革のヒントをお伝えしてまいります。様々な取り組みで大きな成果をもたらすITソリューションベンダーである皆様には本フォーラムにご協賛をご検討いただけますよう、よろしくお願い申し上げます。
経営課題解決シンポジウム セキュリティ編 すべてがつながる時代の脆弱性対策 PDF

主催:日経ビジネスオンライン  開催:2017年11月24日
あらゆるものがインターネットにつながり、小さな綻びが企業や社会に甚大な被害をもたらす時代になりました。実際悪意を持ったプロフェッショナルにとってIoT機器を乗っ取るのは容易なこととも言われており、それを端緒として企業の重要なシステムや、社会インフラにまで影響を及ぼす可能性があります。 こうした状況下では、IoT機器、ネットワーク、ゲートウェイからエンドポイントまで様々なフェーズでの対応が必要です。
一方現実的には、すべてのリスクを一つ一つ潰していくことは困難で、「守るべきポイント」の優先順位を決めながら、全体的な視点でセキュリティ対策を施す必要があります。当然、その判断を下すのは経営陣ですが、残念ながら経営者の中でそうしたリスク意識が高い人はいまだ多数派とは言えない状況です。 そこで日経ビジネスオンラインでは、企業の経営者、高役職者に対し、IoT時代の脆弱性を突く様々な攻撃に対する対応策を解説するセミナーを開催します。
本セミナーは「つながる時代」が抱える多くのリスクを示しながら、その対策を各フェーズで紹介していくもので、貴社ソリューションを経営・マネジメント層に伝える格好の機会になると確信しております。
ぜひ協賛をご検討ください。
超高速開発&エンタープライズアジャイル PDF

主催:日経コンピュータ
協力:日経SYSTEMS 
開催:2017年11月30日
AI、IoTをはじめとするデジタル技術の活用は企業の競争力向上に欠かせません。様々な最新技術を活用し、顧客のニーズに合わせて素早くビジネスを革新する開発力が企業に求められています。IT部門もビジネス変化の速度にあわせたシステム開発を求められ、多くの企業がサービスやシステム開発の高速化に挑んでいます。
そこで欠かせないのが超高速開発ツールです。開発スピードの向上で事業部門のニーズに迅速に対応できるだけでなく、開発工程の短縮や内製化比率を高めることによりコスト削減にも寄与することから普及が拡大しています。さらに市場変化のスピードが加速するなかシステム開発の高速化だけでなく、システムを利用可能にする「リリース時間の短縮」も重要な要素となります。そこでシステムリリースを迅速化するDevOpsが再び脚光を浴びています。
このような背景のもと、日経コンピュータではこうした超高速開発を実現するツールや手法の最新動向を解説するセミナー『超高速開発&エンタープライズアジャイル-デジタル時代のビジネス革新、勝ち残る鍵は高速開発化-』を開催します。本セミナーは、超高速開発を採用して利益を上げている企業の事例、実現するためのツールなどを紹介し、超高速開発導入を具体的に支援するものです。
本セミナーは、毎回立ち見が出るほど多くの来場者を集める注目度の高いイベントであり、貴社製品・サービスの訴求に格好の機会になると確信します。是非ご協賛いただけますようお願い申し上げます。
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金融ITイノベーションフォーラム2017 PDF

主催:日経BP総研 イノベーションICT研究所
協力:日経FinTech、日経コンピュータ、ITpro
開催:2017年12月4日
政府は6月に決定した新しい成長戦略で、金融とITの融合ビジネス/サービスである「FinTech」を戦略5分野の一つに位置付けました。このFinTechをけん引する中核技術が、AI(人工知能)であり、オープンAPI(アプリケーション・プログラミング・インタフェース)であり、ブロックチェーンです。このうち法制度面の制約がそれほど多くないAIの活用は、すでに金融各社が本格化させようとしています。海外ヘッジファンドでは、AIを活用したアルゴリズム取引を行う各社が運用成績の上位に名を連ね、国内証券各社でも資産運用・助言やバックオフィス業務からAIの活用が始まっています。決済分野では、2018年10月に始まる全銀システムの24時間365日稼働に向け、顧客窓口の24時間対応が必須になることから、コールセンターのオペレータ支援に加えて、チャットボットによる自動対応などでもAIの活用が検討されています。またAIは、支払実績に基づく与信・融資の審査、不正な保険金請求やクレジットカード使用の検知などでも威力を発揮し始めています。2018年にXML電文に対応した新しい決済システムが稼働すると、入出金情報とセットになった詳細な受発注情報のAI分析によって、新しい融資サービスを生み出せる可能性もあります。銀行・証券・生損保・ノンバンクなどの金融機関や経営企画部門、事業部門、システム部門の責任者の方々を対象に、AIの活用が今後の金融ビジネスの展開力や競争力に決定的な差を生み出すことを訴求するために、日経BP総研イノベーションICT研究所は2017年12月4日(月)に、「金融ITイノベーションフォーラム2017」を開催します。金融機関の意思決定権者に確実にリーチできる本フォーラムへの協賛を、何卒ご検討いただけますよう、よろしくお願い申し上げます。
エンジョイライフサミット 2017 Winter PDF

主催:日経おとなのOFF 開催:2017年12月5日
健康習慣の定着や医療の進歩で平均寿命が延び、定年延長や定年後再雇用が一般化した昨今「人生後半をいかに長く健康的に楽しむか」についての50代以上の興味関心がかつてないほど高まっています。この機運を捉え日経おとなのOFFは日経グループのコア読者層である「50代以上」かつ「高額所得者」に向けて人生後半を楽しむための「体験・学び」の場、およびOFFシーンでの「出会いと交流」の場をプロデュース致します。
サイバーインテリジェンス2017 第3回「情報セキュリティマネジメントSummit」 PDF

主催:日経コンピュータ
協力:ITpro、日経NETWORK 
開催:2017年12月6日
2017年、ランサムウエア「WannaCry」を使ったサイバー攻撃やJavaのフレームワーク「Struts2」の脆弱性を狙った攻撃に多くの日本企業が襲われ、受発注の仕組みが止まったりクレジットカード情報が漏洩したりといった被害が続出しました。毎年のように大きな情報漏洩事故も発生し、今やサイバーセキュリティは大きな経営リスクになっています。こうした中、先進企業は経営層をトップに、リスク管理部門、CSIRT部門といった複数の組織にまたがる連合体での対処をはじめ、攻撃相手を徹底的に研究するサイバーインテリジェンスにも取り組み始めました。まさに、企業全体で、(1)人的・組織的対策(2)技術的対策(3)物理的対策を整備する新たな情報セキュリティマネジメントの確立が求められているのです。本セミナーでは、数々の事例を紹介しつつ、多くの企業が課題を抱えるセキュリティ対策や管理体制の最適解を示します。IT企業、コンサルティング会社、監査法人の皆様の製品やサービス、ソリューションを訴求する機会として、協賛をご検討いただきたくお願い申し上げます。
DIGTAL Foresight 2018〜日経BPの編集長/上席研究員が見通すデジタルの明日〜 PDF

主催:日経BP総研イノベーションICT研究所 
協力:ITpro、ITpro Active、日経コンピュータ、日経SYSTEMS、日経NETWORK
開催:2017年12月8日
各誌編集長/ICT研上席研究員が注目する「IT/デジタルに関するキーワードやトピック」をテーマに講演する30分間のセッションです。編集長/上席研究員講演に連続する協賛社様講演枠では、前段の編集長/上席研究員講演と同じ「IT/デジタルキーワード&トピック」をテーマにしたご講演をいただくことになります。編集長/上席研究員講演にて、話題に関する興味喚起と情報の整理を行い、協賛社様講演での内容理解を促します。ご協賛をご検討いただくに際して、編集長/研究員講演でのIT/デジタルキーワード&トピックに関してのご要望やご不明な点がございましたら、担当営業までご相談ください。可能な範囲でご希望に沿った講演テーマの設定をいたします。
AI/IoT時代のデジタルビジネス最前線 PDF

主催:日経ビジネスオンライン 開催:2017年12月19日(予定)
新しい技術の価値を理解し、自社ビジネスに取り入れることは、経営革新に欠かせません。企業経営層は、「スピード経営」が求められておりますが、進化の著しいIT分野の新技術をキャッチアップすることは容易ではなく、旬なテクノロジーを自社ビジネスに取り入れるヒントをわかりやすく知る機会が求められています。そうした状況を踏まえ、日経ビジネスオンラインでは、新しいデジタル技術の活用によりビジネス変革を提案するセミナー「AI/IoT時代のデジタルビジネス最前線」を実施いたします。2017年からAI、IoTともに実用段階となりました。業種を問わず、成果が出てきています。経営者が最も知りたいAI/IoT活用を事例、関連ソリューションとともに解説いたします。来場者は企業の舵を取る経営層と、ビジネスの最前線で活躍するマネジメント層。ビジネス変革のヒントを貪欲に模索している人たちです。そうした人たちに向けて貴社のデジタルテクノロジーを紹介する本講座は、製品・サービスの導入を後押しする格好の機会になることを確信します。ぜひ本講座へのご協賛をご検討いただきたく、よろしくお願い申し上げます。
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クラウド時代のネットワーク最適化Forum2018 PDF

主催:ITpro
協力:日経SYSTEMS、日経NETWORK、ITpro Active
開催:2018年1月30日
システムが「クラウドありき」にシフトすると、ネットワークも変わらざるを得ません。特に大きく変わりそうなのが、企業とクラウドをつなぐインターネット環境です。インターネットの利用がすべて本社・本店を経由するような企業ネットワークでは、出口のところでボトルネックが生じる恐れがあります。また、クラウド利用の拡大に伴って通信データ(トラフィック)が急増し、企業ネットワークの帯域を圧迫する可能性もあります。クラウドを快適にかつ安全に、そしてコストを抑えて利用するためには、こうした課題を解決して、ネットワークを最適化する必要があります。こういったネットワーク最適化を実現するサービスやツールも充実してきました。その一つがネットワークの仮想化/オーバーレイ技術を応用したSD-WANやCDNです。インターネット上に仮想的なネットワークを構築し、安全性を確保したうえで、自社の企業ネットワークに最適な構成や設定を可能にします。また、企業とクラウドをつなぐゲートウエイとして、クラウド向けのトラフィックを効率的にさばく負荷分散装置(ロードバランサー)やファイアウォールのソリューションも登場しています。いまこそ企業ネットワークを見直すべき好機が到来したと言っていいでしょう。本フォーラムでは、高まる企業ネットワークの見直し機運を捉え、サービス選定のポイントだけでなく、コスト削減のノウハウや安全な運用管理、最新の技術動向などをご紹介します。
[同時開催:ITインフラSummit 2018]
ITインフラSummit2018 PDF

主催:ITpro
協力:日経SYSTEMS、日経NETWORK、ITpro Active
開催:2018年1月30日
ビジネスのデジタル化を進める企業が盛んになっています。ビッグデータをAIで分析しマーケティングに活かしたり、統合運用管理ツールでシステムログをとって働き方を改革したりする取り組みが、いくつも見られるようになりました。ビジネスのデジタル化を推進する上で不可欠なのがITインフラ(システム基盤)です。しかも「俊敏性」「柔軟性」「堅牢性」という三つの観点で、既存の情報システムよりも高いレベルが求められます。例えば、デジタル化したビジネスにおいては自社で新たな取り組みを展開したいと話がまとまったら、ITインフラも即応して構築・運用する必要があります。従って「俊敏性」は欠かせません、顧客の増減に応じてITインフラが適切に追随する「柔軟性」も重要です。さらに顧客との接点に直結したシステムが増えますから、セキュリティ攻撃や障害、災害といったリスクに負けない「堅牢性」も確保しなければなりません。このようなITインフラの要件に応えるため、優れた製品やソリューションを見抜く確かな眼と、製品やソリューションを最適に組み合わせるアーキテクチャーの知識が、IT部門やITエンジニアに求められています。そこで本イベントでは、ITインフラを「クラウド基盤」「AI基盤」「ビッグデータ/ストレージ基盤」と「運用基盤」という4つの要素に分け、それぞれのノウハウをあますことなく紹介します。
[同時開催:クラウド時代のネットワーク最適化Forum2018]
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都道府県CIOフォーラム PDF

主催:都道府県CIOフォーラム
後援:総務省、全国知事会、J-LIS、APPLIC(予定)
開催:2018年2月6日〜7日
都道府県CIOフォーラムは、各都道府県及び関係団体の情報化統括責任者(CIO)または情報化推進担当責任者(役職等は問わない)をもって構成する任意団体です。都道府県における情報化推進の責任者が、相互に密接な連携と協力を深めることにより、住民本位の電子自治体の構築や情報通信技術(IT)を活用した地域の活性化などの諸課題に関して情報の共有化を図り、各都道府県のIT施策の推進に寄与することを目的として、2003年8月に設立されました。以来、全米州政府CIO会議(NASCIO)の運営に倣い、官民の垣根を取り払った活発な議論を展開して、自治体及び協賛各社から高い評価を得ています。日経BP社は、会の設立当初より、各都道府県から選ばれた運営委員と共に活動の一翼を担い、日経コンピュータ/日経BPガバメントテクノロジーを中核に、雑誌・インターネット・イベントを連動させて電子自治体に関する実務情報を提供しています。47都道府県のCIOが一堂に会し、さらに彼らと実際に議論する場と機会は滅多にありません。企画趣旨をご理解頂き、是非この機会に、本フォーラムのご協賛をご検討下さいますようお願い申し上げます。
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