日経BP社が主催するセミナー/イベント関連の一覧です。

プレビューおよびレビュー記事の掲載号は、それぞれの企画書をご覧ください。

セミナー/イベント関連

2017年 1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
2018年 1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
経営者のためのテクノロジー講座「AI」編 PDF

主催:日経ビジネスオンライン 開催:2017年4月27日
新しい技術の価値を理解し、自社ビジネスに取り入れることは、経営革新に欠かせません。一方多忙を極める企業の経営層にとって、進化の著しいIT分野の新技術をキャッチアップすることは容易ではなく、旬なテクノロジーを自社ビジネスに取り入れるヒントをわかりやすく知る機会が求められています。そうした状況を踏まえ、日経ビジネスオンラインでは、新しい技術によるビジネス変革を提案するセミナー「経営者のためのテクノロジー講座」を実施することになりました。第1回目のテーマは「AI」。ブームの段階は過ぎ、今や自動運転や医療はもちろん、工場、金融、小売り・サービスなどあらゆる分野で活用が進んでいます。また人工知能を組み込んだアプリケーションも増えており、ビジネスにとどまらず、生活そして社会に欠かせない技術になりつつあります。本講座ではこうしたAIの最新動向を紹介しながら、AIをビジネスに活かすポイントを関連ソリューションとともに解説していきます。来場者は企業の舵を取る経営層とビジネスの最前線で活躍するマネジメント層。ビジネス変革のヒントを貪欲に模索している人たちです。そうした人たちに向けて貴社テクノロジーを紹介する本講座は、製品・サービスの導入を後押しする格好の機会になることを確信します。
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WOMAN EXPO TOKYO 2017 PDF

主催:日本経済新聞社、日経BP社
協力:テレビ東京、BSジャパン、日経HR(予定)
後援:内閣府、経済産業省(予定)
開催:2017年5月20日〜21日
日本経済新聞社、日経BP社は日経ウーマノミクス・プロジェクトの一環として、「WOMAN EXPO TOKYO 2017」を開催いたします。高感度で購買力の高い30代から40代の働く女性を中心に、新しい家庭を創出するワーキングマザー、そして自分を高めることや社会貢献に関心を持つマチュア世代の女性たちなど、幅広い世代の高い意識をもつ女性たちが1万人以上来場します。このイベントが、多くの女性にとって自らのキャリアアップ、スキルアップのためのヒントや、美しさ、健やかさに役立つ情報と製品に触れられる一助となります。日経グループの総力を結集した「WOMAN EXPO TOKYO 2017」は、貴社のコーポレート・ブランドの向上や製品キャンペーンの絶好の機会となります。女性の幸福に寄与する、女性たちをエンパワーメントする企業様の協賛をお待ちしております。
日経DUAL FORUM in WOMAN EXPO PDF

主催:日経DUAL 開催:2017年5月21日
日経グループでは女性がもっと活躍できる環境づくりを応援する「日経ウーマノミクス・プロジェクト」の一環として、講演・トークショー、展示で構成するイベント「WOMAN EXPO 」を開催しております。共働き・子育てサイトの日経DUALでは、 WOMAN EXPOイベント内で『日経DUAL FUROM』と題し、子どもの教育から共働き夫婦のためのマネープラン、ライフスタイル情報をお届けします。
超高速開発&エンタープライズアジャイル PDF

主催:日経コンピュータ
協力:日経SYSTEMS
開催:2017年5月22日
IT部門はビジネスの変化に合わせた素早いシステム開発を求められ、多くの企業が開発の高速化に挑んでいます。IT部門が利益創出に貢献するには、開発スピードの向上が不可欠です。デジタルビジネスへの対応をテーマに昨年8月に行われたEnterprise Development Conference(日経ソフトウエア、日経SYSTEMS主催)の来場者アンケートでも、システム開発の課題のトップは「開発スピード」でした。そうした中、その解決策として採用が進んでいるのが超高速開発です。開発スピードの向上で事業部門のニーズに迅速に対応できるだけでなく、開発工程の短縮によりコスト削減にも寄与することから普及が拡大しています。また、市場変化のスピードが加速するなか、システム開発の高速化だけでなく、システムを利用可能にする「リリース時間の短縮」も重要な要素となります。そこでシステムリリースを迅速化するDevOpsが再び脚光を浴びています。このような背景のもと、日経コンピュータではこうした超高速開発を実現するツールや手法の最新動向を解説するセミナー『超高速開発&エンタープライズアジャイル-ビジネス変化を支えるシステム開発高速化の処方箋-』を開催します。本セミナーは、超高速開発を採用して利益を上げている企業の事例、実現するためのツールなどを紹介し、超高速開発導入を具体的に支援するものです。本セミナーは、毎回立ち見が出るほど多くの来場者を集める注目度の高いイベントであり、貴社製品・サービスの訴求に格好の機会になると確信します。是非ご協賛いただけますようお願い申し上げます。
BtoBセールス&マーケティングSummit SUMMER in大阪 PDF

主催:ITproマーケティング 開催:2017年5月23日
「マーケティングオートメーション(MA)元年」といわれた2014年から、3年が経過しました。企業に導入検討が広がる一方で、先行した企業でいくつかの課題に直面していることを耳にします。ツールの導入が契機となり、自社のデジタルマーケティングと真摯に向き合ったことで、自分たちに欠けているものを再認識したものといえるでしょう。デジタルマーケティングを推進する上で、体制整備は欠かせません。売り上げ達成を担う責任者や営業とマーケティングをつなぐ担当者など、目標達成のために適切人材を配置して業務を進める体制が求められるでしょう。マネジメント層にはデジタルマーケティングを最優先という方針を打ち出し、それを徹底させるという説明責任も問われます。営業部門とマーケティング部門の連携も必須です。ABM(アカウントベースドマーケティング)という「営業視点でマーケティングを再設計する手法」が、デジタル化で個々の顧客への施策とその効果を可視化できるようになったことで、新たな展開を見せています。それ以外にも、両部門間の壁を取り除き相互に連携できるようにする取り組みが必要になっています。さらに、部門を越えて共通化できる評価基準の設計や、デジタルで顧客に最適にアプローチするためのデータベースの整備など、マーケティング担当者にやるべきことは山積しています。こうした課題の解決を後ろから支援するのがデジタル化されたマーケティングのプラットフォームといえるでしょう。
本イベントでは、企業のマーケティング活動を手助けする専門家やベンダーが集い、セミナーと展示によるBtoBの営業&マーケティングの最前線をお見せいたします。デジタルマーケティングで業務を刷新するための手法や課題に直面したユーザー企業の具体的な姿が見えてくることでしょう。ぜひ主旨にご賛同いただき、本イベントへの参加をご検討いただきますようお願いいたします。
経営課題解決シンポジウム
サイバー攻撃から情報漏えいまで
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主催:日経ビジネスオンライン 開催:2017年5月24日
サイバー攻撃の手口は巧妙化し、その脅威は収まる気配がありません。最近では、データを人質に取り身代金を求める「ランサムウェア」が猛威を振るい、日本企業がターゲットとされています。あらゆるものがインターネットと切り離せない状況になりつつある現在、サイバー攻撃のリスクはさらに高まっていると言えるでしょう。一方、昨今の報道でもわかる通り、情報漏えい事件の多くのケースでは従業員などの人的関与が指摘されており万が一、事故が起こってしまった場合は、金銭だけでは解決できない社会的責任が企業に生じます。にもかかわらず多くの経営者はこうしたリスクをまだまだ「対岸の火事」としてしか認識していないのが現状です。今やセキュリティ対策は経営課題の一つとして経営・マネジメント層主導で進めていくことが求められています。そこで日経ビジネスオンラインでは、「ランサムウェア」「情報漏えい」などのリスクに対する解決策を経営・マネジメント層に向けて解説するセミナーを開催します。本シンポジウムは 貴社ソリューションを経営・マネジメント層に伝える格好の機会になると確信しております。
趣旨ご賢察のうえ、ぜひ協賛をご検討ください。
次世代建築イノベーション2017
〜建材設備・IT活用フォーラム〜
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主催: 日経BPインフラ総合研究所、日経アーキテクチュア、日経ホームビルダー 開催: 2017年5月24日
2020年以降の建築業界を展望し、10年先、20年先を見据えて建築や都市の「新たなかたち」を探るシンポジウムを開催いたします。建築界のキーパーソンによる基調講演や、さまざまなテーマによる講演、パネルディスカッション等を予定しております。
第5回日経コンピュータ・サミット PDF

主催:日経コンピュータ
協力:ITpro
開催:2017年5月25日
業種や職種に関わらず、意思決定から現場での日々の業務にいたるまで全てがIT化・デジタル化による変革の真っただ中にあります。「働き方改革」「ソサイエティ5.0」といった言葉を政府がスローガンとして打ち出しているのが証左です。クラウド、IoT、AI、モバイルの活用を抜きに企業の成長、新ビジネスの創出を実現することはできません。同時にデジタルの負の側面とも言えるサイバー攻撃の脅威も拡大しています。あらゆる企業にとって攻めと守りのいずれの側面でも、最新情報の収集と予測に基づく、先を見据えた一手が不可欠になっています。猛烈な速度で進化するIT/デジタルの潮流について、最良の情報を提供する日経コンピュータから読み解く1DAYセミナー「第5回日経コンピュータ・サミット」を5月25日(木)に開催します。「日経コンピュータで読み解く、デジタル/ITの最新潮流」と題し、企業のIT/デジタルの最新動向を追い続ける日経コンピュータで直近の約1年間に掲載した「特集」を中心に、担当した編集者、記者が講演を行います。“IT/デジタルの必須トピック”についての、本当の最新情報を来場するIT投資に深くかかわるキーパーソンの皆様と共有する1日となります。
働き方イノベーションForum2017 PDF

主催:日経BPイノベーションICT研究所
協力:ITpro、日経コンピュータ、日経情報ストラテジー
開催:2017年5月30日
過労自殺が大きな社会問題となるなか、長時間労働の是正を実現する働き方改革は、企業にとって最優先で取り組むべき「一丁目一番地」の課題となりました。日本電産は「2020年までに残業をゼロにする」と宣言し、1000億円を投じて生産性を高める方針を打ち出しています。味の素やトヨタ自動車など、日本を代表する企業が続々と働き方改革に取り組み始めています。そこで欠かせないのはIT(情報技術)、そして意識とプロセスの変革です。モバイル機器の進化と、ビデオ会議やチャットなど様々な機能を備えた統合コミュニケーション基盤により、今やどこにいても会議やほうれんそう(報告・連絡・相談)ができる時代になりました。しかし経営者や管理職が「会議は集まってやるもの」というこれまでの常識に囚われたままでは、使いこなすことはできないでしょう。モバイルをはじめ、人工知能(AI)やIoT(モノのインターネット)、そしてホワイトカラーの業務を自動化する技術として注目を集めるRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)など、ITの世界では日々技術が更新されています。それを働き方改革にどう生かすのか。新たなきづきを得て意識を転換するうえで、先進企業の取り組みを知ることが大きな助けになります。様々な取り組みで大きな成果をもたらすITソリューションベンダーである皆様に、ビジネスの一助となる本フォーラムにご協賛をご検討いただけますよう、よろしくお願い申し上げます。
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Digital Business Summit 2017 PDF

主催:日経ビジネスオンライン 開催:2017年6月9日
既存の優位性を破壊するような新しいビジネスモデルを日本から!日経ビジネスオンラインでは、第2のUBER、Airbnbを日本から生み出すことを目指して『Digital Business Summit 2017』 を開催します。本イベントではITを活用して新ビジネス/サービスを立ち上げるデジタルビジネスの最新動向を紹介、市場を切り拓くビジネス/サービスをスタートするためのノウハウを事例とテクノロジーの両面から解説します。貴社のソリューションやサービスを使ってビジネス/サービスをスタートアップし、新たな市場を創出する。その可能性を訴求する機会として是非ご協賛をご検討ください。
どう選ぶ?ビジネスを支える最新ストレージ PDF

主催:日経BPイノベーションICT研究所
協力:日経コンピュータ、日経SYSTEMS、ITpro
開催:2017年6月15日
売れ筋を押さえてリアルタイムに在庫を調整する、全社員がマーケティング戦略を練る---より速くデータを集め、より深く分析することが、ビジネス競争を勝ち抜くために求められています。データ活用の高度化に対し、ストレージが遅くては成功はおぼつきません。フラッシュだけを搭載した「オールフラッシュストレージ」。従来のストレージに比べて桁違いのスピードは、こうしたビジネスサイドの要請に基づいています。仮想化やDBといったピンポイント利用ではなく、全社インフラとしてオールフラッシュを導入する企業は増えています。またソフトウエアでストレージを制御する「SDS(ソフトウエア・デファインド・ストレージ)」や、サーバー仮想化環境や共有ストレージを1台の筐体に統合した「ハイパーコンバージドインフラストラクチャー」も今、注目されています。そこで日経BPイノベーションICT研究所では、企業のさらなる成長にこれら次世代のストレージ技術が欠かせないと考え、導入の推進に向けたセミナー、次世代ストレージセミナー「どう選ぶ?ビジネスを支える最新ストレージ」をこの度、初めて大阪で開催します。最新の技術や製品動向を示しながら、用途に応じた最適な選択をサポートすることが目的です。経営者・マネジメント層などのキーマンをはじめ、実際に導入に関わるシステム担当者に向け、貴社の製品・ソリューションのメリット・強みをお伝えする場として絶好の機会になることを確信しています。皆さまのビジネスの一助となる本企画に、何とぞご協賛をいただけますよう、よろしくお願い申し上げます。
ビジネスVR/ARカンファレンス 2017 PDF

主催: 日経BPイノベーションICT研究所
協力: ITpro、日経コンピュータ、日経情報ストラテジー
開催: 2017年6月16日
2016年はVR(仮想現実)元年と言われ、今、空前のブームが到来しています。米ゴールドマン・サックスは、VRやAR(拡張現実)関連機器の市場規模が2025年までに最大で1100億ドルにも達すると予測。すでにグーグルやマイクロソフト、フェイスブックに代表されるグローバルIT企業による巨額の投資合戦が始まっています。VRの社会的認知度が飛躍的に高まったのは、「Oculus Rift」「HTC Vive」「PlayStation VR」といったハイエンドなHMD(ヘッドマウンドディスプレイ)の普及はもちろん、「ハコスコ」や「グーグルカードボード」などの簡易型HMDも登場して、誰でも手軽にVRを楽しめる環境が整ったからであることは言うに及びません。 一方、これまでゲームなどエンタテイメントの分野で利用されることが主であったVRやARを、製造、建設、不動産、小売、医療、物流、広告、観光など、各業界のビジネスの現場で積極的に活用していく機運が高まり、実際に波及する様相を呈しています。このような状況をふまえ、本カンファレンスはVR、ARに加えMR(複合現実)の現場活用を進める企業の事例を紹介しつつ、IT企業の皆様がビジネスへの活用策を提案する機会とします。皆様の製品やソリューションを効果的に訴求する場として、協賛をご検討いただきたくお願い申し上げます。
東京サステナブル会議2017 PDF

主催:日経ビジネス、日経エコロジー 開催:2017年6月下旬
企業が今後の成長戦略を考える上で欠かせないキーワードとして「ESG(環境・社会・ガバナンス)」と「SGDs(持続可能な開発目標)」が急浮上しています。地球温暖化や水資源枯渇などの環境問題への対応をはじめとして、貧困や飢餓の撲滅といった世界の課題を解決することが、企業にとってビジネスチャンスになるからです。サステナビリティへの取り組みで先行する欧米企業だけでなく、国内企業でも中長期の経営戦略にESGやSDGsの考え方を取り入れる企業が相次いでいます。投資家や顧客からの評価を高めるためにも、この2つへの取り組みは欠かせません。ESGに配慮した投資を求める「PRI(責任投資原則)」への署名機関は、世界で1500機関、運用資産額62兆ドルに達しています(2016年4月時点)。これまで世界に後れを取っていた日本でも、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が今年からESGの新インデックスの運用を開始するなど、ESG投資が加速し始めています。本シンポジウムでは、経営戦略を立案するマネジメント層をはじめ、実務担当者、投資家などを対象に、いかにして「ESG」「SDGs」を経営戦略に取り込み、今後の飛躍につなげるのかについて、先行企業の実践例を通じてお届けします。本シンポジウムへの皆様のご参加を心よりお待ち申し上げております。
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経営者のためのテクノロジー講座
AI/IoT編
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主催:日経ビジネスオンライン 開催:2017年7月中旬
新しい技術の価値を理解し、自社ビジネスに取り入れることは、経営革新に欠かせません。企業経営層は、「スピード経営」が求められておりますが、進化の著しいIT分野の新技術をキャッチアップすることは容易ではなく、旬なテクノロジーを自社ビジネスに取り入れるヒントをわかりやすく知る機会が求められています。そうした状況を踏まえ、日経ビジネスオンラインでは、新しい技術の活用によりビジネス変革を提案するセミナー「経営者のためのテクノロジー講座」を実施しています。第1回目は4月に「AI」をテーマに実施しましたが、来場者の興味が高いこともあり、第2回はIoT活用も意識して、「AI/IoT」をテーマに開催します。AI、IoTともに実用段階となり、活用実績が話題になっています。AI/IoTはビジネスにとどまらず、生活、そして社会に欠かせない技術になりつつあります。本講座ではこうした最新動向を紹介しながら、経営者が最も知りたいAI/IoT活用を事例、関連ソリューションとともに解説していきます。来場者は企業の舵を取る経営層とビジネスの最前線で活躍するマネジメント層。ビジネス変革のヒントを貪欲に模索している人たちです。そうした人たちに向けて貴社テクノロジーを紹介する本講座は、製品・サービスの導入を後押しする格好の機会になることを確信します。ぜひ本講座へのご協賛をご検討いただきたく、よろしくお願い申し上げます。
インバウンド・ジャパン2017 PDFPDF

主催:日経BP社
協力:日本経済新聞(予定)、テレビ東京(予定)
開催:2017年7月19日〜21日
2016年に入っても訪日外国人は順調に増えており、年間で2,000万人を超えるのは確実とみられています。それに伴い、インバウンド消費額も上期で前年同期比18.1%伸びています。こうしたインバウンド市場の順調な伸びのなかで、新しい傾向も出てきています。観光庁の4-6月期の発表によると、旅行者の費目別消費で、宿泊、飲食、交通、娯楽の各費用が前年に比べ増えた一方で、買物に充てる費用がマイナスに転じています。巷で言われている「爆買いが失速」が実際に数字で表れてきました。「モノ」だけでなく「どのような体験ができるか」が今まで、以上に重要になってきました。2016年7月に弊社が開催した「インバウンド・ジャパン2016」で登壇した菅義偉内閣官房長官は、今後の施策として国立公園を体験・活用型の空間として変えていくことを表明しました。まさに体験価値を促す流れです。こうした動きは、都市部だけでなく、地方への経済波及も促進させます。また、インバウンドにおいては、来日時に消費するだけでなく、帰国後もにECを利用して日本の製品を購入する「旅ア卜」消費を拡大させることも重要です。こうした「ジャパン・エクスペリ工ンス」の価値を高め、インバウンドによる日本経済の活性化を支援するため、日経BP社では2016年に続き、2017年7月19日から21日までの3日間「インバウンド・ジャパン2017」を開催します。ぜひ本イベントへの協賛/出展を検討いただきますようお願い申し上げます。
インバウンド・ジャパン2017
「“和”の空間演出」パビリオン
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主催:日経BP社
協力:日本経済新聞(予定)、テレビ東京(予定)
開催:2017年7月19日〜21日
2016年に入っても、海外からの訪日外国人は順調に増えており、1〜9月で前年比約124%と高い伸びを示しています。外国人を引きつける魅力の一つとして、日本ならではの建築物(神社仏閣や古民家など)、生活様式(畳や囲炉裏など)が挙げられます。実際に、訪日外国人には、京都をはじめ、飛騨高山や白川郷といった観光地は非常に人気があります。そこで日経BP社では、2017年7月に開催する「インバウンド・ジャパン2017」で、日本ならではの建築や生活様式にスポットを当て、「“和”の空間」をテーマにしたパビリオンを企画します。宿泊施設、飲食・小売店、空港や鉄道などで、「“和”の空間」を演出することは、外国人観光客の満足度を高め、リピーターの獲得につながる、非常に大切な日本独自のコンテンツと言えます。施設や設備の設計・施工・開発に携わる方と発注者の両者に、同時にアプローチ可能な本イベントへの協賛/出展をご検討いただきますようお願い申し上げます。
Asia Tech Forum (ジャカルタ) PDF

主催:日経BPイノベーションICT研究所/日経BPクリーンテック研究所
協力:日経コンピュータ/日経ものづくり
開催日:2017年7月24日
ASEANは、AEC(ASEAN経済共同体)の発足によって、市場の拡大と国境を越えた生産ネットワークの構築が進んでおり、日本企業の進出先としてますます魅力を増しています。特に、タイとインドネシアは、製造業をはじめ流通業、金融業など数多くの日本企業がすでに実績を上げています。タイ政府は今、デジタル技術によって付加価値の高い産業への転換を進める「タイランド4.0」政策を推進。インドネシア政府も経済対策を積極的に打ち出し、さらなる成長への期待が高まっています。
日経BP社は、日本の優れたものづくり技術やICT製品・サービスをASEANに展開し、地域の産業の活性化や日系企業の成長を支援するため、2013年からアジアの主要都市で「アジアものづくりカンファレンス」と「アジアICTカンファレンス」を開催してきました。今回、これら2つのイベントを統合、「Asia Tech Forum」として規模を拡大し、バンコクとジャカルタの2都市で開催します。
フォーラムでは、日本の技術の優位性をアピールとともに、課題解決や競争力強化、ひいては地域の産業発展に貢献するにはどうすべきかについて議論を深めます。企業同士のビジネス交流会も実施します。見込み顧客や販売パートナーの獲得に向け、情報発信の強力なプラットフォームとして「Asia Tech Forum」をぜひご活用ください。
D3 WEEK 2017 PDF

主催:日経BP社(日経デジタルマーケティング/日経ビッグデータ/日経デザイン) 開催:2017年7月26日〜28日
日経デジタルマーケティング、日経ビッグデータ、日経デザインの3誌は、イベント「D3 WEEK 2017」を7月26〜28日に開催します。マーケティングや新事業の創造において、デジタル、データの果たす役割が大きくなりました。一方で、デジタル化やデータ収集が目的と化すと、企画や事業展開が近視眼的となり失敗するケースも出ています。まずビジネスモデル、顧客体験のデザインを描き、デジタル、データ活用を進めようというのが本イベントを通じて3誌が伝えたいことです。今年のテーマは、「Beyond the Customer First」。消費者調査などの手法で商品、サービス開発、事業創造などを検討しようとするのは、古い。膨大なデジタルデータをAIなどで分析したり、デザインシンキングを採り入れたりすることで、顧客も見えていない、気がついていない「真のカスタマーファースト」を目指すべきということを3日間にわたってお伝えします。また、今回は日経トレンディ、日経トレンディネットの協力を得て、デザインシンキングやビッグデータ分析も踏まえた商品の企画・開発から、広告・宣伝、販促、CRM(顧客関係管理)まで、マーケティングのプロセス全体をカバーするイベントに強化します。本イベントへのご協賛ご協力の程、是非とも宜しくお願い致します。
ITインフラSummit 2017 夏 PDF

主催:ITpro
協力:日経SYSTEMS、日経Linux、ITpro Active
開催:2017年7月28日
ビジネスのデジタル化を進める企業が盛んになっています。人工知能を活用してコールセンター業務を支援したり、IoTデバイスを通じて収集したビッグデータを分析して生産設備の故障リスクを検知したりといった取り組みが、いくつも見られるようになりました。ビジネスのデジタル化を推進する上で不可欠なのがITインフラ(システム基盤)です。しかも「俊敏性」「柔軟性」「堅牢性」という三つの観点で、既存の情報システムよりも高いレベルが求められます。例えば、デジタル化したビジネスにおいては自社で新たな取り組みを展開したいと話がまとまったら、ITインフラも即応して構築・運用する必要があります。従って「俊敏性」は欠かせません、顧客の増減に応じてITインフラが適切に追随する「柔軟性」も重要です。さらに顧客との接点に直結したシステムが増えますから、セキュリティ攻撃や障害、災害といったリスクに負けない「堅牢性」も確保しなければなりません。このようなITインフラの要件に応えるため、優れた製品やソリューションを見抜く確かな眼と、製品やソリューションを最適に組み合わせるアーキテクチャーの知識が、IT部門やITエンジニアに求められています。そこで本イベントでは、ITインフラを「プライベートクラウド基盤」「パブリッククラウド基盤」「セキュリティ基盤」「運用基盤」「データ基盤」という五つの要素に分け、それぞれのノウハウをあますことなく紹介します。
クラウド時代のネットワーク最適化Forum 2017
in ITインフラSummit 2017 夏
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主催:ITpro
協力:ITpro Active
開催:2017年7月28日
企業におけるクラウドの利用が右肩上がりで進んでいます。日経コミュニケーションが実施した最新の企業ネットワーク実態調査では、メールやグループウエアなどのアプリケーションをインターネット経由で活用する「SaaS」の利用率が半数を超えたことが明らかになりました。このようなパブリッククラウドの普及によって、企業の中には「いつでも」「どこでも」「誰でも」クラウドを使う環境が生まれつつあります。システムが「クラウドありき」にシフトすると、当然のようにネットワークも変わらざるを得ません。特に、従来と大きく変わりそうなのが、企業とクラウドをつなぐインターネット環境です。インターネットの利用がすべて本社・本店を経由するような企業ネットワークでは、出口のところでボトルネックが生じる恐れがあります。また、クラウド利用の拡大に伴って通信データ(トラフィック)が急増し、企業ネットワークの帯域を圧迫する可能性もあります。クラウドを快適にかつ安全に、そしてコストを抑えて利用するためには、こうした課題を解決して、ネットワークを最適化する必要があります。ここにきて、こういったネットワーク最適化を実現するサービスやツールが充実してきました。その一つがネットワークの仮想化/オーバーレイ技術を応用したSD-WANやCDNです。インターネット上に仮想的なネットワークを構築し、安全性を確保したうえで、自社の企業ネットワークに最適な構成や設定を可能にします。また、企業とクラウドをつなぐゲートウエイとして、クラウド向けのトラフィックを効率的にさばく負荷分散装置(ロードバランサー)やファイアウォールのソリューションも登場しています。いまこそ企業ネットワークを見直すべき好機が到来したと言っていいでしょう。本フォーラムでは、高まる企業ネットワークの見直し機運を捉え、サービス選定のポイントだけでなく、コスト削減のノウハウや安全な運用管理、最新の技術動向などをご紹介します。
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Asia Tech Forum (バンコク) PDF

主催:日経BPイノベーションICT研究所/日経BPクリーンテック研究所
協力:日経コンピュータ/日経ものづくり
開催日:2017年8月3日
ASEANは、AEC(ASEAN経済共同体)の発足によって、市場の拡大と国境を越えた生産ネットワークの構築が進んでおり、日本企業の進出先としてますます魅力を増しています。特に、タイとインドネシアは、製造業をはじめ流通業、金融業など数多くの日本企業がすでに実績を上げています。タイ政府は今、デジタル技術によって付加価値の高い産業への転換を進める「タイランド4.0」政策を推進。インドネシア政府も経済対策を積極的に打ち出し、さらなる成長への期待が高まっています。
日経BP社は、日本の優れたものづくり技術やICT製品・サービスをASEANに展開し、地域の産業の活性化や日系企業の成長を支援するため、2013年からアジアの主要都市で「アジアものづくりカンファレンス」と「アジアICTカンファレンス」を開催してきました。今回、これら2つのイベントを統合、「Asia Tech Forum」として規模を拡大し、バンコクとジャカルタの2都市で開催します。
フォーラムでは、日本の技術の優位性をアピールとともに、課題解決や競争力強化、ひいては地域の産業発展に貢献するにはどうすべきかについて議論を深めます。企業同士のビジネス交流会も実施します。見込み顧客や販売パートナーの獲得に向け、情報発信の強力なプラットフォームとして「Asia Tech Forum」をぜひご活用ください。
都道府県CIOフォーラム 第15回年次総会 in 北海道 PDF

主催:都道府県CIOフォーラム
後援:総務省、全国知事会、J-LIS、APPLIC(予定)
開催:2017年8月24日〜25日
都道府県CIOフォーラムは、各都道府県及び関係団体の情報化統括責任者(CIO)または情報化推進担当責任者(役職等は問わない)をもって構成する任意団体です。都道府県における情報化推進の責任者が、相互に密接な連携と協力を深めることにより、住民本位の電子自治体の構築や情報通信技術(IT)を活用した地域の活性化などの諸課題に関して情報の共有化を図り、各都道府県のIT施策の推進に寄与することを目的として、2003年8月に設立されました。以来、全米州政府CIO会議(NASCIO)の運営に倣い、官民の垣根を取り払った活発な議論を展開して、自治体及び協賛各社から高い評価を得ています。
日経BP社は、会の設立当初より、各都道府県から選ばれた運営委員と共に活動の一翼を担い、日経コンピュータ/日経BPガバメントテクノロジーを中核に、雑誌・インターネット・イベントを連動させて電子自治体に関する実務情報を提供しています。
47都道府県のCIOが一堂に会し、さらに彼らと実際に議論する場と機会は滅多にありません。企画趣旨をご理解頂き、是非この機会に、本フォーラムのご協賛をご検討くださいますようお願い申し上げます。
FinTech Impact Tokyo 2017 PDF

主催:日経FinTech、CIO(IDG Group) 開催:2017年8月25日
政府は2017年3月銀行法改正案を閣議決定、すべての銀行にAPI公開を促す方針を示しました。世界の金融業界を活気づかせているFinTechの大波は、これまで規制で守られてきた日本の金融業界でも地殻変動を起こしています。いよいよ高度な決済方式など新しい金融サービスが生まれる下地が広がり、市場競争が加速しようとしています。国内では3大メガバンク、ネット銀行や地銀が銀行法改正を待たずして、銀行APIの提供を開始。またセブン-イレブンや楽天など流通系の大手企業や、ユニークな技術とビジネスモデルを持つスタートアップが、新たな金融サービスを武器に勝負をかけようとしています。今後、ますます加速するFinTechサービスの普及と競争力のあるサービス導入を実現するためには、ブロックチェーンやAIなどの最新テクノロジー動向、規制緩和をめぐる官民や業界の動向、および国をまたいだ国際的な提携などの協力体制の動きなど、多岐に渡るトピックスを注視していく必要があります。こうしたタイミングをとらえ、IDGグループと日経BPは共同で、2017年8月に「FinTech Impact Tokyo 2017」を開催します。IDGの「CIO」、IDC Financial Insights、および、日経BPが発行する「日経FinTech」が密接に連携し、日本の銀行や証券会社、保険会社、カード/決済会社などの経営層や、経営企画部門/IT部門/マーケティング部門の責任者など対象に、FinTechの海外先進事例や、日本企業が今後直面する課題とその解決策を紹介します。日本の金融機関の意思決定者にリーチできる本イベントへの協賛を、ぜひご検討くださいますよう、お願いいたします。
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escar Asia 2017(エスカーアジア) PDF

主催:日経Automotive
共催:ESCRYPT、ETAS、ISITS
開催:2017年9月5日〜6日
世界の自動車関連メーカーが直面するセキュリティー対策。クルマの開発プロセスや構成を、大きく変えねば対応できそうにありません。ハッカーと良好な関係を築く新しい取り組みもいります。自動運転車の開発に合わせて、ソフトウエアの遠隔更新機能(OTA)や侵入検知システム(IDS)の採用を求める動きが出てきました。セキュリティー対策は日進月歩。最新の情報をつかみ損ねると、致命傷を負いかねません。escar(embedded security in cars conference)は、欧州で10年以上にわたって開催されてきた自動車に特化した情報セキュリティーに関する国際シンポジウムです。世界のセキュリティー技術者が集って最新の情報を披露し、議論します。escar Asiaはアジア版として2014年に日本で初めて開催しました。2017年9月5〜6日の開催で4回目になります。目まぐるしく動き始めた世界の最新動向を第一人者が詳説いたします。是非、この機会を、貴社の製品・ソリューションを紹介する場として、またネットワーキングの場としてご活用下さいますよう、お願い申し上げます。
エンジョイライフサミット2017 in ハウステンボス PDF

主催:日経おとなのOFF、HIS
協力:日経Gooday
開催:2017年9月8日〜9日
健康習慣の定着や医療の進歩で平均寿命が延び、定年延長や定年後再雇用が一般化した昨今「人生後半をいかに長く健康的に楽しむか」についての50代以上の興味関心がかつてないほど高まっています。この機運を捉え「日経おとなのOFF」は「ハウステンボス(HIS)」をパートナーに、ライフスタイル提案型のツアーイベントを企画致しました。日経グループのコア読者層である「50代以上」かつ「高額所得者」に向けて人生後半をより楽しむための「体験・学び」の場、およびOFFシーンでの「出会いと交流」の場を「健康と美の王国・ハウステンボス」を舞台にプロデュース致します。
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TREND EXPO TOKYO 2017 PDF

主催:日経BP社
協力:日本経済新聞社、テレビ東京
開催:2017年11月2日〜3日
TREND EXPO TOKYO 2017は、明日のヒット&トレンドが体感・体験できるクロスメディアイベントです。ヒットの要素をふまえ、どのように商品・サービスを企画、開発、マーケティングして、売り込んでいくのか。そのヒントは、「数多くの『ヒットの素』を体験・体感し、消費者目線のメリットを実感する」ことにあります。
TREND EXPO 2017では昨年に続き、ヒットを追い求めるビジネスパーソンに向けて、さまざまな分野から『ヒットの素』を集めて、展示、セミナーでお届けします。
まずは自らが経験し、それを解釈し、商品につなげること。2018年のヒットは、この会場から始まります。本イベントへの協賛をご検討くださいますようお願いします。
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